人間ドックは法律で定められていない！【しかし、受診をすすめる理由とは？】
人間ドックは健康診断の更に詳細な診断として、定期的に受診が勧められています。
しかしながら、労働衛生法に記載されている健康診断は、人間ドックほど詳細でなくとも良く、法律で定められた健康診断ではなく、任意の健康診断となります。
しかも基本的には実費での診療となりますので、会社から受診を勧められた場合以外は、自費での診療となります。
健康管理の指標として人間ドックを受けよう
人間ドック自体は、全身の健康に関わる基礎項目の検査が前提にある為、３０代以降はできるだけ定期的に受診された方が、一般的な健康診断よりもより精密に検査できることは間違えありません。
つまり、年齢によって受診する方が良く、法律で定められていなくとも、自分の健康管理の指標として人間ドックを利用した方が良いのです。
法律では最低限の事しか提示していません。
年齢によって季節によって、健康状態は様々に変わり、５０代以降ともなると、何らかの愁訴はある人がほとんどですので、定期的に受診される事が多くなってきますが、３０代くらいの年齢であれば、自分の身体を過信して、人間ドックどころか健康診断も疎かにする人が少なくないのです。
健康診断が法律で定められている理由
なぜ健康診断が法律で定められているかというと、人間は自分の身体を過信して、無理をして仕事をする傾向にあるからという事と、会社がそのような人を定期的にきちんと健康管理までしているかどうかを規定する為にあるのです。
これは最低限のラインですので、当然健康診断の代わりに人間ドックを受ける方がより精密に自分の身体を知る良い機会にはなります。
人間ドックの費用は本当に高い？
しかしながら、一般的な健康診断と異なり、人間ドックは自費となりますし、会社で認められていない場合もあります。
一般的な健康診断であれば会社が率先して行う為、会社の負担となりますが、人間ドックの場合は、受診者自身が払わなければならない事がほとんどです。
つまり、病気かどうか分からないが検査するという金額にしては、少々高いと感じるかも知れません。
しかし、本人が気づいていない病気を初期の内から発見できたり、健康であっても数値が微妙なものに関しては、以後の食生活や運動など専門家の指導を受けることができるという事を考えれば、決して高いものではありません。
健康は普段見えないものですが、病気になって初めて、あの時から気をつけておけば良かったと思うものです。
健康であればあるほど、病気を軽んじてしまいがちですが、このように自費であっても受診する事で、健康に対する意識を変えていくこともできるのです。
